1級建築施工管理技士 第一次検定 令和7年度

日照及び日射に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 水平ルーバーは南面の日射を遮るのに効果があり、縦ルーバーは東西面の日射を遮るのに効果がある。
  ○ ×
• 2. 同じ日照時間を確保するためには、緯度が高くなるほど南北の隣棟間隔比を小さくする必要がある。
  ○ ×
• 3. 北緯35°における南面の垂直壁面の可照時間は、夏至日より冬至日のほうが長い。
  ○ ×
• 4. ライトシェルフは窓の中間に取り付けた庇であり、直射日光を遮蔽しつつ、庇上部で反射した自然光を室内の奥まで取り入れる装置である。
  ○ ×

照明に関する次の文章中、空欄に当てはまる数値として、最も適当なものはどれか。ただし、点光源の配光特性は一様なものとし、床面・天井面・壁面等からの反射は考慮しないものとする。「照明による受照面の明るさを表す照度は、点光源の光度に比例し、その光源からの距離の2乗に反比例する。図に示すような点光源の直下ではない床面上の点Pの水平面照度Ehは、照度の余弦則を用いて計算することができ、点光源の点Pに対する入射角θを60°とした場合、その値は □ lxとなる。」（点光源1,800 cd、H=3.0 m）

🔍 画像をクリックで拡大表示

• 1. 25
  ○ ×
• 2. 50
  ○ ×
• 3. 150
  ○ ×
• 4. 260
  ○ ×

鉄骨構造に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 部材の引張力によってボルト孔周辺に生じる応力集中の度合は、高力ボルト摩擦接合より普通ボルト接合のほうが大きい。
  ○ ×
• 2. H形鋼は、フランジやウェブの幅厚比が大きくなると局部座屈を生じにくい。
  ○ ×
• 3. 角形鋼管柱の内ダイアフラムは、せいの異なる梁を柱の同一箇所に取り付ける場合等に用いられる。
  ○ ×
• 4. 柱梁仕口部となる梁ウェブのスカラップは、溶接線の交差による割れ等の溶接欠陥や材質劣化を防ぐために設けられる。
  ○ ×

杭基礎に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 杭の先端の地盤の許容応力度は、アースドリル工法による場所打ちコンクリート杭のほうがセメントミルク工法による埋込み杭に比べて小さい。
  ○ ×
• 2. 杭と杭の中心間隔は、杭径が同一の場合、埋込み杭のほうが打込み杭に比べて小さくすることができる。
  ○ ×
• 3. 水平力を受ける長い杭の曲げモーメントは、一般に杭頭部のほうが杭地中部に比べて大きい。
  ○ ×
• 4. 杭の周辺地盤に沈下が生じたときに杭に作用する負の摩擦力は、摩擦杭のほうが支持杭に比べて大きい。
  ○ ×

図に示すラーメン架構に集中荷重Pが作用したときの曲げモーメント図として、正しいものはどれか。ただし、曲げモーメントは材の引張側に描くものとする。

🔍 画像をクリックで拡大表示

• 1. 選択肢1の曲げモーメント図
  ○ ×
• 2. 選択肢2の曲げモーメント図
  ○ ×
• 3. 選択肢3の曲げモーメント図
  ○ ×
• 4. 選択肢4の曲げモーメント図
  ○ ×

セメントの特性に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 高炉セメントB種を用いたコンクリートは、普通ポルトランドセメントを用いたものに比べ、初期強度はやや小さいが、4週以降の長期強度は同等又は同等以上になる。
  ○ ×
• 2. 早強ポルトランドセメントを用いたコンクリートは、普通ポルトランドセメントを用いたものに比べ、硬化初期の水和発熱量が大きく、冬期の工事に適している。
  ○ ×
• 3. セメントは、時間の経過とともに水和反応が進行し、強度が発現していく水硬性材料である。
  ○ ×
• 4. セメント粒子の細かさは、比表面積で示され、その値が小さいほど凝結や強度発現は早くなる。
  ○ ×

次に示す断面形状の室において、風が矢印の向きで左から右に一様に吹いている場合、自然換気による換気効率が最も良いものはどれか。ただし、室温は外気温より高く、開口部の形状寸法はすべて同じものとする。

🔍 画像をクリックで拡大表示

• 1. 選択肢1の断面形状
  ○ ×
• 2. 選択肢2の断面形状
  ○ ×
• 3. 選択肢3の断面形状
  ○ ×
• 4. 選択肢4の断面形状
  ○ ×

マンセル表色系に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 鮮やかさが増すにつれて、彩度を表す数値は大きくなる。
  ○ ×
• 2. マンセル記号で表示された「5 RP 3/8」のうち、数値「3」は彩度を表す。
  ○ ×
• 3. マンセル色相環の相対する位置にある色相は、互いに補色の関係にある。
  ○ ×
• 4. 明度は、理想的な黒を0、理想的な白を10として、11段階に分けている。
  ○ ×

木質構造に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 枠組壁工法は、木材を使用した枠組に構造用合板その他これに類するものを打ち付けた壁及び床によって構成された工法で、枠組壁は水平力と鉛直力を同時に負担することができる。
  ○ ×
• 2. 燃えしろ設計は、木質材料の断面から所定の燃えしろ寸法を除いた断面に、長期荷重により生じる応力度が、長期の許容応力度を超えないことを検証し、安全性を担保するものである。
  ○ ×
• 3. CLTパネル工法に用いる直交集成板の弾性係数及び基準強度は、強軸方向であっても、一般的な製材や集成材等の繊維方向の値と比べて小さい。
  ○ ×
• 4. 風圧力に対する必要壁量は、桁行方向と梁間方向で見付面積が同じでない場合、異なる値となる。
  ○ ×

鉄筋コンクリート構造に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 柱のせん断補強筋の間隔は、柱の上下端から柱の最大径の1.5倍又は最小径の2倍のいずれか大きいほうの範囲内を100 mm以下とする。
  ○ ×
• 2. 耐震壁とする壁板のせん断補強筋比は、直交する各方向に関して、それぞれ0.15 %以上とする。
  ○ ×
• 3. 梁貫通孔は、梁端部への配置を避け、孔径を梁せいの1/3以下とする。
  ○ ×
• 4. 床スラブのたわみの最大値は、使用上の支障が起こらないことを計算で確かめる必要がある場合、クリープを考慮してスパンの1/250以下とする。
  ○ ×

図に示す山形ラーメン架構のCD間に等分布荷重w=2 kN/mが作用したとき、支点Aに生じる鉛直反力VA及び水平反力HAと、支点Bに生じる鉛直反力VB及び水平反力HBの値として、正しいものはどれか。ただし、反力は右向き及び上向きを「+」、左向き及び下向きを「-」とする。

🔍 画像をクリックで拡大表示

• 1. HA = -6 kN
  ○ ×
• 2. HB = -3 kN
  ○ ×
• 3. VA = +1 kN
  ○ ×
• 4. VB = +8 kN
  ○ ×

図に示す断面及び材端条件の長柱A,B及びCが中心圧縮力を受けるときの座屈荷重の大きさの大小関係を示すものとして、正しいものはどれか。ただし、柱の材質は同一のものとする。

🔍 画像をクリックで拡大表示

• 1. C < A = B
  ○ ×
• 2. A = B < C
  ○ ×
• 3. B < A = C
  ○ ×
• 4. A = C < B
  ○ ×

建築に用いられる金属材料に関する一般的な記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 銅は、熱伝導率及び電気伝導率が大きく、湿気中では緑青を生じ耐食性が増す。
  ○ ×
• 2. 黄銅（真ちゅう）は、銅と亜鉛の合金であり、亜鉛が30 %から40 %のものである。
  ○ ×
• 3. 亜鉛は、鉄よりもイオン化傾向が大きいため、めっき材として使われる。
  ○ ×
• 4. アルミニウムの線膨張係数は、鋼の約4倍である。
  ○ ×

建築用板ガラスに関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 合わせガラスは、2枚以上のガラスをスペーサーで一定の間隔に保ち、周囲を封着材で密閉し、内部に乾燥空気を満たしたガラスである。
  ○ ×
• 2. 型板ガラスは、ロールアウト方式により、ロールに彫刻された型模様をガラス面に熱間転写して製造された、片面に型模様のある板ガラスである。
  ○ ×
• 3. フロート板ガラスは、溶融した金属の上に浮かべて製板する透明、かつ、平滑なガラスである。
  ○ ×
• 4. 耐熱強化ガラスは、ガラスの小口への特殊なエッジ加工をした後に、表面に超強化熱処理を加えたもので、防火設備としても使用できるガラスである。
  ○ ×

建築用シーリング材に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 日本産業規格（JIS）において、シーリング材のクラスは、目地幅に対する拡大率及び縮小率で区分が設定されている。
  ○ ×
• 2. モジュラスとは、シーリング材の物性試験において、試験片に一定の伸びを与えたときの引張応力をいう。
  ○ ×
• 3. 高モジュラスの1成分形シリコーン系シーリング材は、耐熱性、耐寒性に優れ、防かび剤を添加したものは、浴槽や洗面化粧台等の水回りの目地に用いられる。
  ○ ×
• 4. 2成分形シーリング材は、空気中の水分や酸素と反応して表面から硬化する。
  ○ ×

構内アスファルト舗装に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. アスファルト混合物の締固め作業は、一般に継目転圧、初転圧、二次転圧、仕上げ転圧の順に行う。
  ○ ×
• 2. 舗装の継目は、既設舗装の補修、延伸等の場合を除いて、下層の継目の上に上層の継目を重ねないようにする。
  ○ ×
• 3. 盛土をして路床とする場合は、一層の仕上り厚さ300 mm程度ごとに締め固めながら、所定の高さに仕上げる。
  ○ ×
• 4. アスファルト混合物の敷均し時の温度は、一般に110 ℃以上とする。
  ○ ×

電気設備に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 電圧の種別における高圧とは、交流の場合600 Vを超え、6,600 Vまでのものをいう。
  ○ ×
• 2. 電圧の種別における低圧とは、直流の場合750 V以下のものをいう。
  ○ ×
• 3. 中規模ビル等のポンプ、ファン等の動力用の誘導電動機には、一般に三相3線式200 Vが用いられる。
  ○ ×
• 4. 住宅では、一般に単相2線式100 V又は単相3線式100/200 Vが用いられる。
  ○ ×

給排水設備に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 高置水槽方式は、一度受水槽に貯留した水をポンプで建物高所の高置水槽に揚水し、高置水槽からは重力によって各所に給水する方式である。
  ○ ×
• 2. ポンプ直送方式は、一度受水槽に貯留した水をポンプを介して直接各所に給水する方式である。
  ○ ×
• 3. エアチャンバーは、給水管内に生ずるウォーターハンマーの水撃圧を吸収するためのものである。
  ○ ×
• 4. 排水系統に設ける通気管は、汚水や雑排水の逆流を防止するためのものである。
  ○ ×

建築物に設ける昇降設備に関する記述として、最も不適当なものはどれか。ただし、特殊な構造又は使用形態のものを除くものとする。

• 1. 乗用エレベーターの昇降路の出入口の床先とかごの床先との水平距離は、4 cm以下とする。
  ○ ×
• 2. 乗用エレベーターの最大定員の計算においては、1人当たりの体重を65 kgとする。
  ○ ×
• 3. エスカレーターの踏段と踏段の隙間は、原則として5 mm以下とする。
  ○ ×
• 4. エスカレーターの勾配が8°を超え30°以下の踏段の定格速度は、毎分50 mとする。
  ○ ×

請負契約に関する記述として、「公共工事標準請負契約約款」上、誤っているものはどれか。

• 1. 発注者又は受注者は、工期内で請負契約締結の日から12月を経過した後に賃金水準又は物価水準の変動により請負代金額が不適当となったと認めたときは、相手方に対して請負代金額の変更を請求することができる。
  ○ ×
• 2. 受注者は、発注者が設計図書を変更したために請負代金額が1/2以上減少したときは、直ちに契約を解除することができる。
  ○ ×
• 3. 発注者は、工事の施工に伴い通常避けることができない騒音、振動、地盤沈下、地下水の断絶等の理由により第三者に損害を及ぼしたときは、原則として、その損害を負担しなければならない。
  ○ ×
• 4. 受注者は、工事目的物及び工事材料等を設計図書に定めるところにより火災保険、建設工事保険その他の保険に付さなければならない。
  ○ ×

乗入れ構台及び荷受け構台の計画に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 乗入れ構台の床面は、1階床面と現状地盤面がほぼ同じ高さのため、1階床面より1.2 m高くした。
  ○ ×
• 2. 乗入れ構台の幅は、大型車両の通行を2車線とするため、5 mとした。
  ○ ×
• 3. 荷受け構台の積載荷重は、偏りを考慮して、構台の全スパンの60 %にわたって積載荷重が分布するものとした。
  ○ ×
• 4. 荷受け構台の作業荷重は、構台の自重及び積載荷重の合計の10 %とした。
  ○ ×

土工事に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. ヒービングの発生が予測されたため、ウェルポイントで掘削場内外の地下水位を低下させた。
  ○ ×
• 2. 床付け地盤が凍結したため、凍結した部分は良質土と置換した。
  ○ ×
• 3. 粘性土地盤を法付けオープンカット工法で掘削するため、円弧すべりに対する安定を検討した。
  ○ ×
• 4. 砂質土の掘削時に床付け面を乱したため、自然地盤と同程度の強度になるよう、ローラーにより転圧した。
  ○ ×

既製コンクリート杭の施工に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 中掘り工法では、砂質地盤の場合、先掘り長さを杭径以内となるよう調整する。
  ○ ×
• 2. セメントミルク工法では、アースオーガーを掘削時は正回転、引上げ時は逆回転とする。
  ○ ×
• 3. 杭の施工精度は、傾斜を1/100以内とし、杭心ずれ量は杭径の1/4、かつ、100 mm以下とする。
  ○ ×
• 4. PHC杭の頭部を切断した場合、切断面から350 mm程度まではプレストレスが減少しているため、補強を行う必要がある。
  ○ ×

鉄筋の加工及び組立てに関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. SD 295とSD 345の同一径の鉄筋を135°に折り曲げる際、内法直径の最小値を同じとした。
  ○ ×
• 2. 異形鉄筋相互のあきは、呼び名の数値の1.25倍、粗骨材最大寸法の1.5倍、25 mmのうち、最も大きい数値とした。
  ○ ×
• 3. 鉄筋加工後の全長に対する加工寸法の許容差は、±20 mmとした。
  ○ ×
• 4. 梁せいが2 mの基礎梁を梁断面内でコンクリートの水平打継ぎとするため、上下に分割したあばら筋の継手は、180°フック付きの重ね継手とした。
  ○ ×

鉄筋の機械式継手に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. ねじ節継手とは、鉄筋表面の節がねじ状に熱間成形されたねじ節鉄筋と雌ねじ加工されたカップラーを使用し、鉄筋を接合する工法である。
  ○ ×
• 2. モルタル充填継手とは、内面に凹凸のついた継手用鋼管に異形鉄筋の端部を挿入した後、鋼管内に高強度の無収縮モルタルを充填して鉄筋を接合する工法である。
  ○ ×
• 3. 端部ねじ継手とは、端部をねじ加工した異形鉄筋と雌ねじ加工されたカップラーを使用し、樹脂を注入して鉄筋を接合する工法である。
  ○ ×
• 4. 鋼管圧着継手とは、異形鉄筋の端部に鋼管をかぶせた後、外側から加圧して鉄筋表面の節に鋼管を食い込ませ鉄筋を接合する工法である。
  ○ ×

コンクリートの調合に関する記述として、最も不適当なものはどれか。ただし、コンクリートの種類は普通コンクリートとし、計画供用期間の級は標準とする。

• 1. 空気量は、AE剤、AE減水剤又は高性能AE減水剤を用いる場合、4.5 %とする。
  ○ ×
• 2. 普通ポルトランドセメントを用いた場合、水セメント比の最大値は65 %とする。
  ○ ×
• 3. 単位セメント量は、最小値を240 kg/m³とする。
  ○ ×
• 4. アルカリシリカ反応性試験で無害でないものと判定された骨材であっても、コンクリート中のアルカリ総量を3.0 kg/m³以下とすれば使用することができる。
  ○ ×

コンクリートの養生に関する記述として、最も不適当なものはどれか。ただし、使用するセメントの種類は普通ポルトランドセメントとし、計画供用期間の級は標準とする。

• 1. コンクリートの打込み後5日間は、振動等によって凝結及び硬化が妨げられないように養生を行った。
  ○ ×
• 2. 暑中コンクリートの湿潤養生の開始時期は、コンクリート上面においてはブリーディング水が消失した時点とした。
  ○ ×
• 3. 厚さ18 cm以上のコンクリート部材において、コンクリートの圧縮強度が5 N/mm²となったため、以降の湿潤養生を打ち切った。
  ○ ×
• 4. 打込み後のコンクリート面が露出している部分の初期養生として、水密シートによる被覆を行った。
  ○ ×

高力ボルト接合に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. ねじの呼びがM 20のトルシア形高力ボルトの長さは、締付け長さに30 mmを加えた値を標準とした。
  ○ ×
• 2. ねじの呼びがM 20のトルシア形高力ボルトの1次締付けトルク値は、100 N·mとした。
  ○ ×
• 3. 溶融亜鉛めっき高力ボルト接合とする部材の摩擦面は、すべり係数値が0.4以上となるよう、りん酸塩処理を施した。
  ○ ×
• 4. ねじの呼びがM 20の溶融亜鉛めっき高力ボルト接合において、締付け完了後の検査は、1次締め後の本締めによるナット回転量が120°±30°の範囲にあるものを合格とした。
  ○ ×

揚重運搬機械に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 建設用リフトは、土木、建築等の工事の作業で使用されるエレベーターで、荷のみを運搬することができる。
  ○ ×
• 2. 建設用リフトの定格速度とは、搬器に積載荷重に相当する荷重の荷をのせて上昇させる場合の最高の速度をいう。
  ○ ×
• 3. 移動式クレーンを用いた作業は、10分間の平均風速が10 m/s以上の場合、その作業を中止する。
  ○ ×
• 4. 移動式クレーンは、旋回範囲内に絶縁防護されていない6,600 Vの配電線がある場合、配電線から安全距離を1 m以上確保する。
  ○ ×

鉄筋コンクリート構造の耐震改修工事における、柱補強工事に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 角形の鋼板巻き工法において、コーナー部の鋼板の曲げ加工は、内法半径を板厚の3倍とした。
  ○ ×
• 2. 溶接閉鎖フープ巻き工法において、フープ筋のコーナー部の折曲げ内法直径は、フープ筋の呼び名の数値の2倍とした。
  ○ ×
• 3. 溶接閉鎖フープ巻き工法において、打継面となる柱の外周面は、その面積の30 %程度を均等に目荒しした。
  ○ ×
• 4. 連続繊維補強工法で炭素繊維シートを用いたシート工法において、シートの水平方向の重ね継手位置は柱の各面に分散させ、重ね長さは200 mm以上とした。
  ○ ×

改質アスファルトシート防水トーチ工法に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 密着工法における平場部の改質アスファルトシートの重ね幅は、縦横とも100 mm以上とした。
  ○ ×
• 2. 密着工法におけるALCパネル下地のプライマーは、使用量を0.4 kg/m²とし、2回に分けて塗布した。
  ○ ×
• 3. 絶縁断熱工法におけるALCパネル目地の短辺接合部は、幅50 mm程度のストレッチルーフィングを張り付けた。
  ○ ×
• 4. 絶縁断熱工法における立上り部は、厚さ2.5 mmの改質アスファルトシートの上に厚さ3 mmの改質アスファルトシートを重ね張りした。
  ○ ×

シーリング工事に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. ALCパネルは表面強度が小さいため、モジュラスの高いシーリング材を用いて施工した。
  ○ ×
• 2. コンクリート外壁の収縮目地は、温度ムーブメントの影響が小さいため、3面接着とした。
  ○ ×
• 3. 異種シーリング材を打ち継ぐ際、先打ちしたポリサルファイド系シーリング材に、変成シリコーン系シーリング材を打ち継いだ。
  ○ ×
• 4. 壁面における十字形交差部のシーリング材充填は、鉛直方向から先に実施した。
  ○ ×

乾式工法による外壁の張り石工事に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 下地のコンクリート面の寸法精度は、±10 mm以内とした。
  ○ ×
• 2. 石材は、最大寸法を幅1,000 mm、高さ800 mmとし、重量を70 kg以下とした。
  ○ ×
• 3. ファスナー金物のコンクリート面への固定には、締付け方式のあと施工アンカーを用いた。
  ○ ×
• 4. だぼ穴からはみ出ただぼ穴充填材は、硬化を確認した後に除去した。
  ○ ×

金属製折板葺き屋根工事に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. けらば包みの継手は、中に定形シーリング材を挟み込み、30 mm重ね合わせて留めた。
  ○ ×
• 2. 水上部分の折板と壁との取合い部に設ける雨押えは、先端にエプロンを取り付け、壁際の立上りを150 mmとした。
  ○ ×
• 3. 軒先の折板の先端部に設ける尾垂れは、下底を15°程度折り下げた。
  ○ ×
• 4. 重ね形折板の重ね部分の緊結ボルトは、流れ方向の間隔を600 mmとした。
  ○ ×

鋼製建具に関する記述として、最も不適当なものはどれか。ただし、1枚の戸の開口は、有効幅950 mm以下、有効高さ2,400 mm以下とする。

• 1. 外部に面する両面フラッシュ戸の表面板は、溶融亜鉛めっき鋼板製とし、厚さを1.6 mmとした。
  ○ ×
• 2. ステンレス鋼板製のくつずりは、表面仕上げをヘアラインとし、厚さを1.5 mmとした。
  ○ ×
• 3. 枠及び戸の取付け精度は、ねじれ、反り、はらみともそれぞれ許容差を2 mm以内とした。
  ○ ×
• 4. 外部に面する両面フラッシュ戸の見込み部は、上下部を除いた左右2方を表面板で包んだ。
  ○ ×

塗装工事に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. つや有り合成樹脂エマルションペイント塗りにおいて、塗装場所の気温が5 ℃未満となるおそれがあったため、施工を中止した。
  ○ ×
• 2. 鉄鋼面の2液形ポリウレタンエナメル塗りにおいて、中塗りの工程間隔時間の上限を7日とした。
  ○ ×
• 3. 木材保護塗料塗りにおいて、原液を水で希釈し、よく撹拌して使用した。
  ○ ×
• 4. 亜鉛めっき鋼面の常温乾燥形ふっ素樹脂エナメル塗りにおいて、下塗りに変性エポキシ樹脂プライマーを使用した。
  ○ ×

ビニル床シート張りに関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 床シートの張付けは、気泡が残らないよう空気を押し出した後、45 kgローラーで圧着した。
  ○ ×
• 2. 熱溶接工法において、溶接作業は床シートを張り付けた後、4時間以上経過してから行った。
  ○ ×
• 3. 防湿層のない土間コンクリートへの床シートの張付けには、エポキシ樹脂系の接着剤を使用した。
  ○ ×
• 4. 水回りの床シートを立ち上げて幅木としたため、幅木天端をシリコーン系シーリング材で処理した。
  ○ ×

鉄筋コンクリート構造の建築物の内部断熱工事に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 押出法ポリスチレンフォーム張付け工法において、セメント系下地調整塗材を用いて隙間ができないようにしてから、断熱材を全面接着で張り付けた。
  ○ ×
• 2. 押出法ポリスチレンフォーム打込み工法において、熱橋防止のため、天井の吊りボルトの吊元となるインサートを樹脂製のものとした。
  ○ ×
• 3. 硬質ウレタンフォーム吹付け工法において、厚さ5 mmの下吹きの後、多層吹きの各層の厚さは各々40 mm以下とした。
  ○ ×
• 4. 硬質ウレタンフォーム吹付け工法において、冷蔵倉庫で断熱層が特に厚かったため、1日の最大吹付け厚さを80 mmとした。
  ○ ×

外壁ALCパネル工事の縦壁ロッキング構法に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 外壁パネル下部において、取合いのコンクリート面に設けた定規アングルとパネル下面との間のパネル幅方向中央部に、Rスペーサーを設置した。
  ○ ×
• 2. 外壁パネルと間仕切りパネルの取合い部は伸縮目地とし、目地幅は10 mmから20 mmとした。
  ○ ×
• 3. 外壁パネル間の横目地は伸縮目地とし、目地幅は10 mmとした。
  ○ ×
• 4. 耐火性能が要求される伸縮目地には、モルタルを充填した。
  ○ ×

内装改修工事に関する記述として、最も不適当なものはどれか。ただし、既存部分は、石綿（アスベスト）を含まないものとする。

• 1. 新規仕上げがビニル床シートのため、既存床材撤去の際に生じた下地コンクリート面の凹み部は、ポリマーセメントモルタルの充填により補修した。
  ○ ×
• 2. 防火認定の壁紙の張替えは、既存壁紙の裏打紙を全て撤去した後に防火認定の壁紙を張り付けた。
  ○ ×
• 3. 壁のモルタル下地の既存合成樹脂エマルションペイント塗膜は、エフロレッセンスが見られたため、ディスクサンダーで塗膜を全面除去した。
  ○ ×
• 4. モルタル下地の既存合成樹脂塗床材は、下地モルタルを残し、電動研り器具を用いて塗床材のみを除去した。
  ○ ×

仮設計画に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 仮囲いは、工事の支障となることがあるため、一時的な撤去や復元が可能となる計画とした。
  ○ ×
• 2. 塗料や溶剤等の保管場所は、管理をしやすくするため、資材倉庫の一画を不燃材料で間仕切り、設ける計画とした。
  ○ ×
• 3. 工事敷地内に設置する炊事室及び宿直室を設けない仮設事務所において、床面積は、事務所所属職員1人当たり8 m²として計画した。
  ○ ×
• 4. 工事敷地内に設置する作業員詰所において、床面積は、1日間に作業員詰所を利用する最大作業員数に対し、作業員4人当たり3.3 m²を目安として計画した。
  ○ ×

仮設設備の計画に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 作業員の仮設便所において、男性用大便所の便房の数は、同時に就業する男性作業員が60人ごとに、1個設置する計画とした。
  ○ ×
• 2. 工事用電気設備のケーブルを直接埋設するため、その深さを、車両その他の重量物の圧力を受けるおそれがある場所を除き60 cm以上とし、埋設表示する計画とした。
  ○ ×
• 3. 工事用使用電力量の算出において、コンセントから使用する電動工具の同時使用係数は、1.0として計画した。
  ○ ×
• 4. 工事用の照明設備において、常時就業させる普通の作業を行う作業面の照度は、100ルクス（lx）とする計画とした。
  ○ ×

工事現場における材料等の保管に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. プレキャストコンクリート板は、台木を2箇所設けて平積みとし、積重ね段数を6段以下として保管した。
  ○ ×
• 2. 長尺のビニル床シートは、屋内の乾燥した場所に直射日光を避けて、縦置きにして保管した。
  ○ ×
• 3. 押出成形セメント板は、平坦で乾燥した場所に平積みとし、積上げ高さを1 mまでとして保管した。
  ○ ×
• 4. 砂付ストレッチルーフィングは、張付け時の重ね部分となるラップ部を下に向けて、縦置きにして保管した。
  ○ ×

工程の実施計画に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 鉄骨のCO₂自動溶接による現場溶接の作業能率は、1人1日当たり6 mm換算溶接長さで200 mとして計画した。
  ○ ×
• 2. トルシア形高力ボルトの締付け作業能率は、1人1日当たり200本として計画した。
  ○ ×
• 3. 地上階床の鉄筋組立ての作業能率は、1人1日当たり0.6 tとして計画した。
  ○ ×
• 4. フレッシュコンクリートのコンクリートポンプによる場内運搬の作業能率は、ポンプ車1台1時間当たり30 m³として計画した。
  ○ ×

品質管理に用いる図表に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 特性要因図は、特定の結果と原因系の関係を系統的に表し、重要と思われる原因への対策の手を打っていくために用いられる。
  ○ ×
• 2. 系統図は、目的を設定し、それを達成するための手段を系統的に展開した図である。
  ○ ×
• 3. ヒストグラムは、対応する2つの特性を横軸と縦軸にとり、観測値を打点して作るグラフ表示で、主に2つの変数間の相関関係を調べるために用いられる。
  ○ ×
• 4. パレート図は、項目別に層別して、出現度数の大きさの順に並べるとともに、累積和を示した図である。
  ○ ×

仕上工事における試験及び検査に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. アルミニウム製外壁パネルに施された陽極酸化皮膜の厚さは、渦電流式測定法により測定した。
  ○ ×
• 2. 現場搬入時の造作材の含水率は、高周波水分計を用いて15 %以下であることを確認した。
  ○ ×
• 3. 防水形仕上塗材仕上げの塗厚の確認は、単位面積当たりの使用量を基に行った。
  ○ ×
• 4. 塗装素地となるモルタル面のアルカリ度は、pHコンパレーターを用いて塗装直前にpH 12以下であることを確認した。
  ○ ×

市街地の建築工事における公衆災害防止対策に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 防護棚は、水平面に対して角度を20°とし、外部足場の外側から水平距離で1.8 mはね出しとした。
  ○ ×
• 2. 鉄骨躯体の外側に設置する垂直ネットは、日本産業規格（JIS）に適合した網目寸法15 mmのものを使用した。
  ○ ×
• 3. 建築工事を行う部分の高さが地盤面から20 mのため、防護棚を2段設置した。
  ○ ×
• 4. 防音パネルを取り付けた枠組足場の壁つなぎの取付け間隔は、垂直方向3.6 m以下、水平方向3.7 m以下とした。
  ○ ×

事業者の講ずべき措置に関する記述として、「労働安全衛生規則」上、誤っているものはどれか。

• 1. 3 m以上の高所から物体を投下するときは、適当な投下設備を設け、監視人を置く等労働者の危険を防止するための措置を講じなければならない。
  ○ ×
• 2. 高所作業車を用いて作業を行うときは、その日の作業を開始する前に、制動装置、操作装置及び作業装置の機能について点検を行わなければならない。
  ○ ×
• 3. つり足場における作業を行うときは、その日の作業を開始する前に、脚部の沈下及び滑動の状態について点検を行わなければならない。
  ○ ×
• 4. 高さ又は深さが1.5 mをこえる箇所で作業を行うときは、原則として、安全に昇降できる設備を設けなければならない。
  ○ ×

クレーンを用いて作業を行う場合に事業者の講ずべき措置として、「クレーン等安全規則」上、誤っているものはどれか。

• 1. つり上げ荷重が0.5 tのクレーンの玉掛用具として使用するワイヤロープは、安全係数が6のものを使用した。
  ○ ×
• 2. つり上げ荷重が0.5 t以上5 t未満のクレーンの運転の業務に労働者を就かせるため、当該業務に関する安全のための特別の教育を行った。
  ○ ×
• 3. 強風により移動式クレーンが転倒するおそれがあったため、作業を中止してジブの位置を固定させる措置を講じた。
  ○ ×
• 4. 移動式クレーンの運転についての合図の方法は、事業者が指名した合図を行う者に定めさせた。
  ○ ×

有機溶剤等の使用及び貯蔵に関する記述として、「有機溶剤中毒予防規則」上、誤っているものはどれか。

• 1. 有機溶剤濃度の測定を必要とする業務を行う屋内作業場については、6月以内ごとに1回、定期に、濃度の測定を行わなければならない。
  ○ ×
• 2. 有機溶剤業務に係る局所排気装置は、3月を超えない期間ごとに1回、定期に、点検しなければならない。
  ○ ×
• 3. 有機溶剤等を屋内に貯蔵するとき、有機溶剤等が発散するおそれのない蓋又は栓をした堅固な容器を用いるとともに、有機溶剤の蒸気を屋外に排出する設備を設けなければならない。
  ○ ×
• 4. 使い終わった空容器で有機溶剤の蒸気が発散するおそれのあるものについては、当該容器を密閉するか、又は当該容器を屋外の一定の場所に集積しておかなければならない。
  ○ ×

型枠の設計に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 支保工以外の材料の許容応力度は、長期許容応力度と短期許容応力度の平均値とする。
  ○ ×
• 2. コンクリート打込み時の側圧に対するせき板の許容たわみは、5 mmとする。
  ○ ×
• 3. パイプサポートを支保工とするスラブ型枠の場合、打込み時に支保工の上端に作用する水平荷重は、鉛直荷重の5 %とする。
  ○ ×
• 4. ポンプ工法によるコンクリート打込み時の鉛直荷重は、固定荷重に作業荷重及び衝撃荷重を加えたものとする。
  ○ ×
• 5. 大引のたわみは、単純支持と両端固定の支持条件で計算した値の平均値とする。
  ○ ×

鉄骨の建方に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 建方に先立って施工するベースモルタルは、養生期間を3日間以上とした。
  ○ ×
• 2. 柱の建方において、建方や建入れ直しの支障となった柱主筋を折り曲げる場合、曲げ角度は鉛直に対して最大30°とした。
  ○ ×
• 3. 梁のフランジを溶接接合、ウェブをボルトの配列が1列の高力ボルト接合とする混用接合の仮ボルトは、ボルト1群に対して1/3、かつ、2本以上締め付けた。
  ○ ×
• 4. 梁の高力ボルト接合では、梁の上フランジのスプライスプレートをあらかじめはね出しておき、建方を容易にした。
  ○ ×
• 5. 建入れ直しに用いたワイヤロープは、各節、各ブロックの現場接合が終わるまで緊張させたままとした。
  ○ ×

大断面集成材を用いた木造軸組構法に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 柱として用いる構造用集成材の材長の許容誤差は、長さが4 mの場合、±3 mmとした。
  ○ ×
• 2. 梁として用いる構造用集成材の曲がりの許容誤差は、通り材の場合、長さ1 m当たり1 mmとした。
  ○ ×
• 3. 集成材に設ける標準的なボルト孔の間隔ずれの許容誤差は、±2 mmとした。
  ○ ×
• 4. 集成材に設けるドリフトピンの下孔径は、ドリフトピンの公称軸径に2 mmを加えた径とした。
  ○ ×
• 5. 接合金物に設けるボルト孔の径は、ねじの呼びがM 16の場合、ボルトの公称軸径に1.5 mmを加えた径とした。
  ○ ×

特定天井に該当しない軽量鉄骨天井下地工事に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 下り壁による天井の段違い部分は、2,700 mm程度の間隔で斜め補強を行った。
  ○ ×
• 2. 天井点検口等の人の出入りする開口部は、野縁受けと同材で補強した。
  ○ ×
• 3. 吊りボルトの間隔が900 mmを超えたため、その吊りボルトの間に水平つなぎ材を架構し、中間から吊りボルトを下げる2段吊りとした。
  ○ ×
• 4. ダクトによって直接吊りボルトが取り付けられないため、ダクトフランジにアングルを溶接してから吊りボルトを取り付けた。
  ○ ×
• 5. 野縁受け用のハンガーは、吊りボルトにナット2個を用いて挟み込んで固定した。
  ○ ×

コンクリート壁下地のセメントモルタル塗りに関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 下塗り用モルタルの調合は、容積比でセメント1：砂3とした。
  ○ ×
• 2. モルタルの塗厚は、下塗りから上塗りまでの合計で25 mmとした。
  ○ ×
• 3. 下塗りは、塗布した吸水調整材が乾燥してから行った。
  ○ ×
• 4. 下塗り面には、金ぐしを用いて、くし目を全面に付けた。
  ○ ×
• 5. モルタルの硬化が確認できたため、下塗り後の放置期間を14日間より短縮した。
  ○ ×

合成樹脂塗床に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. エポキシ樹脂系モルタル工法の防滑仕上げは、トップコート1層目の塗布と同時に骨材を散布した。
  ○ ×
• 2. エポキシ樹脂系コーティング工法のベースコートは、コーティング材を木ごてで塗り付けた。
  ○ ×
• 3. ウレタン樹脂系モルタル工法の塗床材は、モルタル状にしたものを、金ごてで塗り付けた。
  ○ ×
• 4. ウレタン樹脂系モルタルの練混ぜは、主剤、硬化剤等を先に混合した後、骨材を投入した。
  ○ ×
• 5. ウレタン樹脂系塗床材の2層目は、塗り重ねの工程間隔の上限時間を過ぎたため、指定プライマー塗布後に塗り付けた。
  ○ ×

労働基準監督署長への計画の届出に関する記述として、「労働安全衛生法」上、誤っているものはどれか。

• 1. 耐火建築物に吹き付けられた石綿を除去する場合は、その計画を当該仕事の開始の日の14日前までに届け出なければならない。
  ○ ×
• 2. 掘削の深さが10 mの地山の掘削の作業を労働者が立ち入って行う場合は、その計画を当該仕事の開始の日の14日前までに届け出なければならない。
  ○ ×
• 3. 高さが31 mの建築物を解体する場合は、その計画を当該仕事の開始の日の14日前までに届け出なければならない。
  ○ ×
• 4. 積載荷重が0.25 t以上でガイドレールの高さが10 m以上の建設用リフトを設置する場合は、当該工事の開始の日の30日前までに届け出なければならない。
  ○ ×
• 5. つり足場を60日以上設置する場合は、当該工事の開始の日の30日前までに届け出なければならない。
  ○ ×

工程計画に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 工程計画では、各作業の手順計画を立て、次に日程計画を決定した。
  ○ ×
• 2. 工事用機械が連続して作業を実施し得るように作業手順を定め、工事用機械の不稼働をできるだけ少なくした。
  ○ ×
• 3. 全体工期に制約があったため、順行型とも呼ばれる積上方式を用いて工程表を作成した。
  ○ ×
• 4. 算出した工期が指定工期を超えたため、クリティカルパス上に位置する作業について、作業員の増員を検討した。
  ○ ×
• 5. 工期短縮を図るために行う工区の分割は、各工区の作業数量がほぼ均等になるように計画した。
  ○ ×

建築施工の品質を確保するための管理値に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

• 1. 鉄骨工事において、スタッド溶接後のスタッドの傾きの許容差は、5°以内とした。
  ○ ×
• 2. コンクリート工事において、打ち上がった柱、梁、壁の断面寸法の許容差は、0 mmから+20 mmとした。
  ○ ×
• 3. コンクリート工事において、薄いビニル床シートの下地コンクリート面の仕上がりの平坦さは、3 mにつき7 mm以下とした。
  ○ ×
• 4. カーテンウォール工事において、プレキャストコンクリートカーテンウォール部材の取付け位置のうち、目地の幅の寸法許容差は、±5 mmとした。
  ○ ×
• 5. 断熱工事において、硬質吹付けウレタンフォーム断熱材の吹付け厚さの許容差は、±5 mmとした。
  ○ ×

作業主任者の職務として、「労働安全衛生法」上、定められていないものはどれか。

• 1. 地山の掘削作業主任者は、作業の方法を決定し、作業を直接指揮すること。
  ○ ×
• 2. 型枠支保工の組立て等作業主任者は、材料の欠点の有無並びに器具及び工具を点検し、不良品を取り除くこと。
  ○ ×
• 3. 足場の組立て等作業主任者は、作業の方法及び労働者の配置を決定し、作業の進行状況を監視すること。
  ○ ×
• 4. 建築物等の鉄骨の組立て等作業主任者は、作業の方法及び順序を作業計画として定めること。
  ○ ×
• 5. 酸素欠乏危険作業主任者は、第一種酸素欠乏危険作業の作業開始前に、作業を行う場所の空気中の酸素の濃度を測定すること。
  ○ ×

用語の定義に関する記述として、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

• 1. 建築物に附属する塀は、建築物である。
  ○ ×
• 2. 共同住宅の用途に供する建築物は、特殊建築物である。
  ○ ×
• 3. 百貨店の売場は、居室である。
  ○ ×
• 4. 建築物の構造上重要でない間仕切壁の過半の修繕は、大規模の修繕である。
  ○ ×

次の記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

• 1. 建築基準法の規定は、文化財保護法の規定によって重要文化財として指定された建築物には適用しない。
  ○ ×
• 2. 建築基準法又はこれに基づく命令若しくは条例の規定の施行又は適用の際、現に存する建築物が規定の改正等によりこれらの規定に適合しなくなった場合、これらの規定は当該建築物に適用しない。
  ○ ×
• 3. 建築主事は、建築基準法令の規定に違反した建築物に関する工事の請負人に対して、当該工事の施工の停止を命じることができる。
  ○ ×
• 4. 特定行政庁が指定する建築物の所有者又は管理者は、建築物の敷地、構造及び建築設備について、定期に、建築物調査員にその状況の調査をさせて、その結果を特定行政庁に報告しなければならない。
  ○ ×

次の記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

• 1. 政令で定める窓その他の開口部を有しない事務所の事務室は、その事務室を区画する主要構造部を耐火構造とし、又は不燃材料で造らなければならない。
  ○ ×
• 2. 共同住宅の各戸の界壁を給水管が貫通する場合においては、当該管と界壁との隙間を準不燃材料で埋めなければならない。
  ○ ×
• 3. 建築物の11階以上の部分で、各階の床面積の合計が100 m²を超えるものは、原則として、床面積の合計100 m²以内ごとに耐火構造の床若しくは壁又は防火設備で区画しなければならない。
  ○ ×
• 4. 主要構造部を耐火構造とした建築物で、延べ面積が1,500 m²を超えるものは、原則として、床面積の合計1,500 m²以内ごとに1時間準耐火基準に適合する準耐火構造とした床若しくは壁又は特定防火設備で区画しなければならない。
  ○ ×

建設業の許可に関する記述として、「建設業法」上、誤っているものはどれか。

• 1. 許可に係る建設業者は、営業所の名称に変更があった場合、14日以内に、その旨の変更届出書を提出しなければならない。
  ○ ×
• 2. 許可の更新の申請があった場合において、許可の有効期間の満了の日までにその申請に対する処分がされないときは、許可の有効期間の満了後もその処分がされるまでの間は、なおその効力を有する。
  ○ ×
• 3. 許可の更新を受けようとする者は、有効期間満了の日の30日前までに許可申請書を提出しなければならない。
  ○ ×
• 4. 許可の更新がされたときは、その許可の有効期間は、従前の許可の有効期間の満了の日の翌日から起算するものとする。
  ○ ×

請負契約に関する記述として、「建設業法」上、誤っているものはどれか。

• 1. 請負人は、請負契約の履行に関し、工事現場に現場代理人を置く場合、法令に定められた方法により、注文者に通知しなければならない。
  ○ ×
• 2. 建設業者は、共同住宅を新築する建設工事を請け負った場合、いかなる方法をもってするかを問わず、一括して他人に請け負わせてはならない。
  ○ ×
• 3. 注文者は、工事現場に監督員を置く場合においては、当該監督員の権限に関する事項及びその行為についての請負人の注文者に対する意見の申出の方法について、法令に定められた方法により、請負人の承諾を得なければならない。
  ○ ×
• 4. 請負契約においては、注文者が工事の全部又は一部の完成を確認するための検査の時期及び方法並びに引渡しの時期に関する事項を契約の内容に含めなければならない。
  ○ ×

次の記述のうち、「建設業法」上、誤っているものはどれか。

• 1. 建設業とは、元請、下請その他いかなる名義をもってするかを問わず、建設工事の完成を請け負う営業をいう。
  ○ ×
• 2. 注文者は、前金払の定めがなされた場合、工事1件の請負代金の総額が500万円以上のときは、建設業者に対して保証人を立てることを請求することができる。
  ○ ×
• 3. 建設業の許可を受けた建設業者は、許可を受けてから3年以内に営業を開始せず、又は引き続いて1年以上営業を休止した場合、当該許可を取り消される。
  ○ ×
• 4. 建設業の許可については、一般建設業と特定建設業の区分により、建設工事の種類ごとに受けなければならない。
  ○ ×

労働契約に関する記述として、「労働基準法」上、誤っているものはどれか。

• 1. 労働契約は、契約期間の定めのないものを除き、一定の事業の完了に必要な契約期間を定めるもののほかは、原則として、3年を超える契約期間について締結してはならない。
  ○ ×
• 2. 使用者は、労働者が業務上負傷し、療養のために休業する期間とその後30日間は、やむを得ない事由のために事業の継続が不可能となった場合においても解雇してはならない。
  ○ ×
• 3. 使用者は、労働契約に附随して貯蓄の契約をさせ、又は貯蓄金を管理する契約をしてはならない。
  ○ ×
• 4. 労働基準法に基づき解雇予告された労働者が、退職の日までの間に請求した解雇の理由についての証明には、労働者の請求しない事項を記入してはならない。
  ○ ×

建設業の事業場における安全衛生管理体制に関する記述として、「労働安全衛生法」上、誤っているものはどれか。

• 1. 総括安全衛生管理者は、当該事業場においてその事業の実施を統括管理するものをもって充てなければならない。
  ○ ×
• 2. 統括安全衛生責任者を選任すべき事業者以外の請負人で、当該仕事を自ら行う関係請負人は、安全衛生推進者を選任しなければならない。
  ○ ×
• 3. 事業者は、常時50人の労働者を使用する事業場では、安全委員会及び衛生委員会、又は安全衛生委員会を設けなければならない。
  ○ ×
• 4. 事業者は、常時100人の労働者を使用する事業場では、総括安全衛生管理者を選任しなければならない。
  ○ ×

労働者の就業に当たっての措置に関する記述として、「労働安全衛生法」上、誤っているものはどれか。

• 1. 事業者は、従事する業務に関する安全又は衛生のため必要な事項の全部又は一部に関し十分な知識及び技能を有していると認められる労働者については、当該事項についての雇入れ時の安全又は衛生のための教育を省略することができる。
  ○ ×
• 2. 事業者は、労働者に従事させる業務において安全又は衛生のための特別の教育が必要な場合、都道府県労働局長の登録を受けた者に行わせなければならない。
  ○ ×
• 3. 事業者は、作業主任者を除く新たに職務に就くこととなった職長に対して行う職長等教育では、異常時等における措置に関することについて教育しなければならない。
  ○ ×
• 4. 事業者は、事業場における安全衛生の水準の向上を図るため、危険又は有害な業務に現に就いている者に対し、その従事する業務に関する安全又は衛生のための教育を行うように努めなければならない。
  ○ ×

次の記述のうち、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」上、誤っているものはどれか。ただし、特別管理産業廃棄物を除くものとする。

• 1. 事業者は、工事に伴って発生した産業廃棄物を自ら処理しなければならない。
  ○ ×
• 2. 事業者は、政令で定める多量排出事業者に該当する場合、当該事業場に係る産業廃棄物の減量その他の処理に関する計画の実施の状況について、環境省令で定めるところにより、都道府県知事に報告しなければならない。
  ○ ×
• 3. 事業者は、工事に伴って発生した産業廃棄物を自ら運搬する場合、当該事業場の区域を管轄する警察署長の許可を受けなければならない。
  ○ ×
• 4. 事業者は、産業廃棄物の再生を委託する場合、その再生施設の所在地、再生方法及び再生に係る施設の能力についての条項を委託契約書に含めなければならない。
  ○ ×

宅地造成等工事規制区域において宅地以外の土地を宅地にするため、土地の形質の変更を行う場合、「宅地造成及び特定盛土等規制法」上、宅地造成に該当しないものはどれか。

• 1. 切土をする土地の面積が400 m²であって、切土をした土地の部分に高さが1.5 mの崖を生ずるもの
  ○ ×
• 2. 切土をする土地の面積が600 m²であって、切土をした土地の部分に高さが1 mの崖を生ずるもの
  ○ ×
• 3. 盛土をする土地の面積が400 m²であって、盛土をした土地の部分に高さが1.5 mの崖を生ずるもの
  ○ ×
• 4. 盛土をする土地の面積が600 m²であって、盛土をした土地の部分に高さが1 mの崖を生ずるもの
  ○ ×

次の作業のうち、「振動規制法」上、特定建設作業に該当しないものはどれか。ただし、作業は開始した日に終わらないものとし、作業地点が連続的に移動する作業ではないものとする。

• 1. 油圧式くい抜機を除く、くい抜機を使用する作業
  ○ ×
• 2. もんけん及び圧入式くい打機を除く、くい打機を使用する作業
  ○ ×
• 3. 油圧式及び電動式のものを除く、コアドリルを使用する作業
  ○ ×
• 4. 手持式のものを除く、ブレーカーを使用する作業
  ○ ×